熱中症になる人が多いですね。

７月１２日の午後７時のＮＨＫニュースで「熱中症か ２３８人が手当て」というのが報道されていました。
この人数はＮＨＫが消防への取材をもとにまとめた数ということです。見出しは「熱中症か ・・・」なので熱中症および熱中症と見られる人の数となるようです。
その昔、日本の運動部では「練習中、水分を補給すると体が鈍る」とか称して、反科学的な指導がされていましたが、これほど熱中症は出ていなかったのでは。もし、熱中症がちょくちょく発生していたらこのような反科学的指導は早期に廃れていたでしょうね。ところが、長年続きました。皆、体温調節能力が高かったからですね。
今は、スポーツドリンクを含めて水分などを積極的に補給させてこの騒ぎですね。
はっきり言って、「体温調節能力が低下している」としか考えられない状況ですね。
この原因はいくかあると思うのですが、一番大きいのが「冷房」でしょうか。
暑さに対して体温を適正に維持するというのは、「汗」をかく必要があります。適切なときに全身に万遍なく汗をかく能力が必要なのですが、冷房によって汗腺が十分に働かなくなっているためでは。
体の特定の部分にだけ汗が出ても体温低下の効果は低いですよ。汗腺は訓練によって汗を分泌できるようになるとか。全身には４００万ほどあるということです。ロシア人は２００万ぐらいしか働かない人が多数いるというのです。一年中気温の低めのところに生活していますからというだというのです。
日本にいても冷房で汗を出させずに子供を育てると汗かきが下手になり、特定の部分でのみ汗が出るようになるとか。その後も「冷房漬け」になると、自律神経の調子も狂ってきて、さらに体温調節能力が低下することになるというのです。
冷房のないところで少し活動するだけで熱中症になる人はこれからますます増えるかもしれませんね。人間の作り出した生活環境の変化が人間の体の調子を狂わせている例の一つだと考えます。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

タバコ税収減少

７月１０日に朝日新聞のサイトの政治国政のところに出ていました。
見出しは「０７年度たばこ税収、２年ぶり減少」です。
税収が減少するということは２通り考えられますね。一つが「本数の減少」で、もう一つが「より低価格の銘柄へ」というのです。
記事の内容からは「本数の減少」によって「税収」も減少しているということです。
ＪＴによるとこちらも少子高齢化で喫煙いていたが医者に止められたとか、健康志向で禁煙し始めたりとかで喫煙人口が減少してというのと、欧米に比べて歩みは遅いですが禁煙区域の広がりによる効果もという感じです。
たばこ税と収益からの法人税とか、関連産業の収益、その合計と喫煙による健康被害や経済的損失の合計を比べて、損失の方が大きいと理解できた国や地域で喫煙規制が進んでいますね。
カリフォルニア州のある市では、個人住宅内での喫煙も規制の対象にしてきています。これは、受動喫煙の防止の観点からです。
喫煙者への禁煙指導にも力を入れてきている国が多くなっています。
だから、たばこ税の引き上げとともにたばこの害に対しての認識啓蒙、禁煙指導等が多くの国で行われているのです。
日本も引き上げるべきです。そして、たばこの害のうち、肺がんはたばこの害のうちの一つに過ぎないことが理解できるような啓蒙をもっとしっかりとするべきです。
肺がんは重大な害ですが、これに劣らない重大な害がいくつもあることを広く周知徹底するべきです。
詳しくは煙草をなくし、安全に暮らせる社会を創ろう たばこをなくそうなどのサイトをご覧下さい。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

洞爺湖サミット終わる

２００８年７月９日サミットが終わりましたね。
地球温暖化対策について、どうしてアメリカや新興国はＥＵを見習わないのでしょうか。
新興国は発展中ですから、温暖化ガス排出量総量は減少させれないでしょうね。でも、増加率を抑えることに努力するのが当たり前かも。そうでないと、アメリカみたいに自国の産業を潰してしまう危険があるのではないでしょうか。
温暖化対策は経済活動を阻害するとかとブッシュ大統領は喚いてましたね。京都議定書から離脱して温暖化対策を国として放棄した結果が原油高直撃による経済減速、失業者増ですね。
新興国は、このアメリカの状況をどう捉えるのでしょうか。省エネ、あるいは特定のエネルギー資源に集中しない政策ということの重要性を認識して取り組めば、経済発展と温暖化ガス排出抑制の二兎を追うことも可能になるのでは。
ＥＵがその二兎を追って世界的に見て、わりと順調な経済運営をしていますね。新興国もアメリカも他者がどうとかではなく、自国でのエネルギー効率を上昇させることが経済的にも温暖化対策にも効果があることを早く認識すべきですね。
原油も石炭も天然ガスもウランも価格が大幅に上昇しています。省エネは他国のためにもなり、自国に大きな利益をもたらすものだからＥＵは熱心なのでしょうね。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

大学でのＡＯ入試に廃止の動き

７月７日の日本経済新聞社会面に「ＡＯ入試、廃止の動き　大学生集めに有効だが…」という記事が出ていました。
九州大学法学部が２０１０年度にＡＯ入試を廃止するほか、一橋大学も廃止ということです。
理由は『「基礎学力が足りず授業が分からない学生がいる」』ということだそうです。これを防ぐには、「ＡＯ入試」を廃止するか、「ＡＯ入試」でも学力試験をするかだとあります。
どちらにせよ、学力低下というより学習意欲の低下、知的好奇心の欠如、適切なる想像力の欠如などが大きいでしょうね。
これらが低下したことで「学力低下」が起こってきていると考えられます。「学習意欲の低下」は、テストのための学習を「学習」と思い込んでいるところから出てきているのでしょうね。そうでない育て方（人間になるための学習とか）をすれば、多くの場合、もっと勉強しますよ。
「知的好奇心の欠如」があるから、学習を「暗記」と心得て「暗記」することが目的となって「理解する」とかしないため、忘れるために「暗記」している状況ですね。十分に理解したことは非常に忘れにくいことを理解していない。理解すれば、学習に興味を持ちやすくなるのですがね。「適切な想像力の欠如」は日常生活においての弊害をもたらしてますね。
まあ、卒業認定、進級認定を適当にしてきたツケが出てきているのでしょうね。
一部のエリートさえしっかりすればと思っている輩がいるようですが、フィンランドやアイルランド、以前の日本は国民の平均的水準が高かった、あるいは、高い。そうだから世界に通用する国になっている、あるいは、通用していたのでしょう。
取り敢えずは、大学進学希望者は、どの入試方式であろうと大学入試センター試験を５教科７科目以上の受験と全ての受験科目で５０％以上の得点を必須とすることからでも実行するべきですね。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

洞爺湖サミット

２００８年７月７日よりサミットが始まりますね。
太陰暦の７月７日は「七夕」ですね。太陽暦ではこの７月７日は大抵梅雨の最中、やはり、この手の風物詩は太陰暦の方が合ってますね。
主要議題の一つが「温暖化対策」ですね。それの京都議定書に続く行動計画が合意できるかどうかが取りざたされています。
ところで、京都議定書に積極的なヨーロッパ諸国の多くは手堅い経済運営をしていて、ユーロの一人勝ちかな。
京都議定書からの離脱を宣言したアメリカの苦境、その差は大きいですね。アメリカの自動車産業は今回の原油高で海外メーカーがアメリカ内での現地生産でも主力となる勢いです。
いろいろな面で新しい技術とか制度とかに古いものと融合させながら経済運営をしてきたヨーロッパの強さがでてしまったここ近年です。
削減目標とかを決めて取り組む必要のある時期ですね。中国などの新興国も効率的なエネルギー利用をする方が得ですし、新規に購入するのであれば最新技術の省エネ型の方が後々「お得」のはずですね。
国によっては、ローテク（手こぎポンプとか、安くて故障しにくいし修理もしやすい。）の方が良いときもあるとは思うのですが、教育、技術指導や産業の育成等でできるだけ早く省エネ型の機器を使用できるようにすれば、一人あたりをそう増やさずに経済発展できるのでは。
資源利用の効率が悪いままですと、この資源高のご時世では、国の経済にも地球にも悪いということをアメリカも含めて判らせるサミットであってほしいですね。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

地方の国立大学がさらに貧乏に？

７月３日の日本経済新聞社会面に「国立大運営費、学部ごと評価し交付金に差　文科省方針」という見出しの記事が出ていました。
国立大学運営費交付金ですが、私の感じで絶対額が少ないですね。土建より地域経済に貢献しているのにね。
国立大学の基礎的な経費（人件費や光熱費、学生への教育経費、研究費は激減でほとんどなし）を賄っているだけになってきていますね。研究成果は出にくいですね。研究成果で評価すると不利になります。そこで、地方大学や教育学部などには配慮とあるのですが、もともと貧乏状態にしておいて、財務省と文部科学省は『その水準を維持してやるから「配慮している」と思え』と思い上がっているのでは。
「研究」は目標設定ができないはずですね。技術開発では、まだ設定できる度合いが高いですが、そううまくいかないでしょうね。
日本は、少ない教育関係費でよく持ちこたえてきましたが、減額を続けるということは大学を単なる知識の切り売り機関にしてしまうと考えます。
科学研究費補助金の配分ですが、聞くところによると「無難な」題目や教員に集中する傾向があるとか。地方大学への配分も少なめのようです。企業からも少なめ。何もかも、少なめでは実績は上げにくいですね。
実績を上げた教員の多くは、有名大学に出て行ってしまうとか。
地方においても、高等教育を国民に提供するという役目を国は負っているはずです。そうできないのなら、ヨーロッパみたいに給付奨学金（授業料と生活費をまかなえる）を充実するべきですね。
日本は、金の切れ目が教育の切れ目になってしまっていると思います。
国民の教育水準を維持することは国の利益になります。受益者は国であり、国民全体なのです。国立大学運営費交付金をもっと、増やす必要があっても、減額する理由はないはずです。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。

消臭機能付き衣料、販売増加中

７月１日の日本経済新聞消費面に「男のニオイ　衣料が解決」という見出しの記事が出ていました。
消臭機能を持たせた生地を使用して作ったスーツやＴシャツ、スーツ、靴下などの販売が増加しているということです。
２～３年前から「加齢臭」という言葉は定着し始めたのと同調する感じで販売が増加しているというのです。ニオイに敏感な中高年の購入者が多いとか。
インターネットで主婦を対象にした調査によると夫のニオイで気になるのが「タバコ臭」「汗臭」の二つが多いということです。
「タバコ臭」は、禁煙すればなくなっていきますね。タバコの害の一つに「ニオイ」があるというのは、喫煙者にはわかりにくいでしょうね。周りに不快感を与えているということに気がついていないワケですね。それと、「臭う」ということは「有害物質」も含まれている可能性がありますね。喫煙現場の煙に比べれば、少ないとは思いますがゼロではないでしょうね。
「汗臭」も汗腺の働きが悪いほどニオイがきつくなります。
汗腺には、エクリン腺とアポクリン腺の２種類があって、昔から「汗臭」で有名なのは腋の下にある腋窩腺ですね。それで、消臭スプレーが販売されています。
ところで、エクリン腺の方は全身に分布し、薄い成分の汗を出します。ニオイはほとんどしないはずです。ですが、この汗腺は「訓練」によって、機能が維持されます。「訓練」が不十分であったりすると成分の濃い汗を分泌してしまい、ニオイの元になりやすくなります。
どうすれば、「訓練」できるのですが、乳児にこの汗腺、全てで汗を分泌させ、毎年、初夏に汗かきの練習をする。汗が出ている最中に冷房で冷やさないとか。熱中症になりそうなときは冷やしてね。ただ、できるだけ、冷房に頼らない。水分補給を十分に行う。ことでしょうあ。
「夏は暑い」と割り切って、冷房を控えめとか、使用せずで水分補給を十分行うと、ニオイの少ない汗になっていくのではと思います。
汗をかけないというのは「体温調節能力が低下」していることなので、熱中症に気をつけながら「汗かき」の練習をしてみてください。省エネにもなりますよ。冷房病ともお別れできるのではと思います。

この書き込みのメールマガジンの申し込みはまぐまぐのページでお願いします。